商業出版に必要な企画書

費用を負担する自費出版ではなく、印税をもらえる商業出版を実現するために、事例やサンプルを使って、その方法を紹介します。

「通る」企画書の書き方

すでに著書がある場合

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出版業界では、著書があり、その著書が売れた実績を残していれば、比較的、次の企画は通りやすくなる傾向があります。

しかし、その著書が、共同出版や自費出版では意味がありません。

 

基本的に、他社の書籍の部数はわかりませんが、共同出版や自費出版だと初版部数が少ないことは知られています。

必ずしも少ないわけではありませんが、「少ないだろう」という先入観で見られるため、増刷するぐらい売れていたとしても評価されにくいのです。

 

また、共同出版や自費出版は、お金を出せば発行することはそれほど難しい話ではないので、お金を出して発刊した本だと認識される傾向もあります。

共同出版や自費出版をメインにしている出版社でも、たまに出版社側から依頼されて執筆する商業出版(お金を出さずに、逆に印税をもらえる)として発刊される場合がありますが、その実態は、外からは分かりません。

つまり、依頼されて執筆した原稿であっても、共同出版や自費出版をメインにしている出版社から発刊された本は、実績として認められずらいことになります。

 

なので、いくら著書があったとしても、その著書が共同出版や自費出版であるのであれば、あえて著者プロフィールには記載しないのも手だと思います。

足元を見られる可能性がありますからね。

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-「通る」企画書の書き方

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