商業出版に必要な企画書

費用を負担する自費出版ではなく、印税をもらえる商業出版を実現するために、事例やサンプルを使って、その方法を紹介します。

「企画採用」までのプロセス

出版社の企画が決まるまで

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本を出版するためには、出版社に企画を提案し、進行が確定しなくてはなりません。

ほとんどの出版社では、企画を提案して進行が確定するまでに2~3回の会議を通過する必要があります。

各会議で話し合う内容や参加するメンバーは異なることが多いのです。

 

○1回目の会議

ここでは、編集部内でネタを吟味します。

この時点では、書名案と企画概要ぐらいの簡単な情報で、多数集まったネタから選別するのが目的です。

 

○2回目の会議

ここでは、1回目に通過したネタをより詳細に検討します。

この時点ではじめて企画書が必要になります。

ここを通過したら、よほどの事情がない限り内定となります。

 

○3回目の会議

ここでは、確定を前提として、営業など他の関連セクションの方も含めて、部数や価格、ギャランティなどを詰めます。

企画としては良くても、採算が見合うかなどにより、最終的な結論が出ることになります。

 

企画書を作成するということは、1冊分の本を書くのと同じぐらいの労力がかかります。

しかし、ネタ自体が面白くなくては、不毛な作業になってしまいます。

つまり、A4 2枚に企画書をきっちりまとめたとしても、書名案と企画概要を見ただけで、ボツとされ、その後の部分は見てもらえない、という状況が起こりえます。

なので、直接、出版社の方にお話しできる環境にあるのであれば、段階的に企画書を作成したほうが良いでしょう。

 

また、ネタの段階では、出版社の方と話をしながら決まることもよくあります。

「こういう人がこういう本を書いてみたいそうなんですが…」

「あ、それ、面白そうだね」

この時点で、何もしなくても1回目の会議は通過できたも同然だったりします(こういう場合、出版社の方が会議用の資料は作成してくれるため、企画書は必要ありません)。

 

ちなみに、この会話を出版社の編集長や社長といったある程度の決裁権を持った方との会話だと、2回目の会議もほぼ通過できたも同然となるでしょう。

3回目の会議はギャランティが決まる重要な会議なので、ここは両者共に軽々しく考えてはいけません。

その結果で出版社側が却下することもありますし、逆にこちら側からお断りする場合もありえます(極端に低額なギャランティ提示など)。

 

すべての出版社がこのような流れではありませんが、平均的にはそれほど外れていないはずです。

企画確定までのプロセスを理解することで、より効率的に売り込みができるはずです。

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-「企画採用」までのプロセス

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